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2019/09/20【歯科医院経営】歯科医院における適正な原価率とは?

 Q:「うちの医院の原価率は、他の医院と比べてどうですか?」

こんにちは。税務コンサルティング事業部1課マネージャー、歯科医院経営アドバイザーの木部です。

本日は第二回Q&Aということで、歯科の先生方によくいただくこちらの質問についてお答えします。

A:「医院規模・スタイルによってまた、

   原価に含まれている科目によっても影響しますので、

   言葉の定義を摺合せ、

  『先生の診療スタイルにあった適正値を設定しましょう!!』

   」とお答えしています。

 

はい!今回も前回(https://www.tsurutax.com/column/8259.html)と同様に、この話をする際には、私は3つの切り口が必要だと考えています。

切り口や言葉の定義を私はとても大切にしています。そもそも共通言語が揃って無いとお客様をご支援・改善策提案をさせて頂くことは出来ないと考えています。

今回の3つの切り口は、

①原価の定義

②院内技工士の有無

③医院特性

です。

 

原価の定義

 原価とは、歯科医院の場合においては、

「薬品代」「診療材料代」「金属代」「医療消耗品代」「保険技工代」「自費技工代」を“原価”として

 弊所では定義しています。

  • 法人化シミュレーション
  • 財務診断

といった形で先生方の確定申告書や決算書を拝見させて頂くと、

歯科ディーラーさんからの請求書を「材料費」で

技工所さんからの請求書を「技工代」で

処理をされている歯科医院さんを多く見受けます。(もしくは材料代で全てをまとめている)

これでは詳細な分析や原価率を下げる改善策を提案しても改善に繋げることが出来ません。

鶴田会計では基本的に「原価率を15%以下を目指しましょう!」とお話をさせて頂いており、         また、その内訳も材料代(薬品・診療材料・金属・医療消耗品)比率6%~8%、技工代比率7%~9%を目安としています。

つまり、一概に原価率といってもその中身を分解しないと分析、改善、対策が出来ません。歯科ディラーさんからの請求には「修理代や歯科図書代、医療器具」が含まれている場合もあり、技工所さんに関しては「金属代」を含めて請求されている所もあるかと思います。

是非、材料・技工と一度分けてみて、また、余力があれば材料を薬品・診療材料・金属代・医療消耗品費に技工を保険技工・自費技工に分解して把握することをお薦めしています。

 

院内技工士の有無

 当たり前ですが、院内技工士さんを雇用されていたり、専従者の方や親族の方が技工士さんであれば、    院外技工の医院さんと比較して、技工代は低くなりますよね。他の医院と比べる際は是非、前提条件を揃えてから行うようにして下さい。

 

医院特性

  • 予防型
  • 小児専門、矯正専門
  • インプラント特化、歯内療法特化、マウスピース矯正特化
  • 来院患者層

ざっとこれだけ特性をを上げさせて頂きましたが、それぞれで原価率は変わってきます。

予防型医院や小児専門は金属代(材料代)・技工代比率が少なく(ほとんどなく)原価率は10%もありません。

かたや、保険中心で高齢者の来院層が多いと原価率が20%を超える医院もあります。

つまり、単純に比較するのではなく、ご自身の医院の特性に合わせた適正値を知り、目標設定を行って頂く必要があります。

 

自分の歯科医院の

『適正な数字を知りたい!!』

『興味がある!!!』

という方は是非、弊所までご連絡下さい!

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